図に令和５年度、令和６年度の効率性係数、複雑性係数における、それぞれの上位20％と下位20％に該当する医療機関の割合を示した。
まず効率性係数、複雑性係数がともに上位20％に該当する病院（グループ１）は、令和５年度は２％に満たなかったものの、令和６年度は３倍以上に増加した。いずれも下位20％に該当する病院（グループ４）も同様で、令和６年度は割合が３倍以上に増加している。
一方で、効率性係数が上位20％、複雑性係数が下位20％に該当する病院（グループ２）、効率性係数が下位20％、複雑性係数が上位20％（グループ３）に該当する病院の割合は、令和５年度と比較して半数程度に減少した。
グループ１に、令和６年度から該当することになった病院にどのような傾向があるかと言えば、令和５年度の効率性係数は上位20％ではなかったものの、複雑性係数は上位20％であった病院が多い。複雑性係数のポジションは変わらず、効率性指数の計算方法が変わったことで、効率性係数が上位20％に上がったというパターンだ。
グループ４に該当する病院も同様で、複雑性係数が下位20％だったところに、計算方法の変更によって効率性係数の相対的な位置が低下した病院が多い。効率性係数が上位20％から下位20％に低下し、グループ２からグループ４に移行した病院もある。

従来の計算方法では、疾患構成によって効率性係数が上がるケースがあった。具体的には眼科、小児科、耳鼻咽喉科等の入院日数の短い患者が多いと、効率性係数は高くなりやすかった。しかし、新制度の計算方法では、全DPC/PDPS対象病院の疾患構成が自院の患者構成と同じと仮定した場合となるため、疾患構成による有利、不利といった状況が生じづらくなった。
筆者はこれまで、効率性係数は「自助努力で上げることのできる係数」だと説明してきたが、新制度では自助努力がより反映しやすくなったと言えるだろう。
かつては、全国的に入院患者数の多い診断群分類の平均在院日数を短くすることが効率性指数の計算に有利に働いたが、新制度では自院で患者数の多い診断群分類の在院日数を短縮することがポイントになる。実際、診断群分類ごとの平均在院日数が入院期間Ⅱと比較して短くても、疾患構成の関係で効率性係数が上がりづらかった病院では、今回の改定によって効率性係数が大幅に上がっている。
競技スポーツと同じで、ルールが変われば戦略を変えなければならない。ルール変更は追い風にも、向かい風にもなりうる。院内の病床管理の状況を再度確認したい。


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【2024. 10. 1 Vol.601 医業情報ダイジェスト】