下肢潰瘍は、血流改善や足変形への対応、全身管理といった状態に応じた処置や管理が推進されています。そのため、令和４年改定において「Ｊ000-2 下肢創傷処置」及び「Ｂ001_36 下肢創傷処置管理料」が新設されました。
 本稿ではクリニック様からご質問の多い「下肢創傷処置」の留意点についてお伝えいたします。

Ｊ000-2 下肢創傷処置
１ 足部（踵を除く）の浅い潰瘍 135点
２ 足趾の深い潰瘍又は踵の浅い潰瘍 147点
３ 足部（踵を除く）の深い潰瘍又は踵の深い潰瘍 270点

Ｑ１： 当院は皮膚科、形成外科がありますが、皮膚科は常勤医がいません。下肢創傷処置を算定できないのでしょうか。
Ａ１： 下肢創傷処置は施設基準の届出が必要なく、留意事項通知でも医師の規定はありません。算定要件を満たせば、下肢創傷処置
の算定が可能です。逆に下肢創傷処置管理料は施設基準の届出が必要で、医師の規定があります。

Ｑ２： 下肢創傷処置が行えるのは医師のみでしょうか。
Ａ２： 医師だけでなく、医師の指示を受けた看護師も行えます。

Ｑ３： どのような場合に算定したらよいでしょうか。
Ａ３： 動脈性、糖尿病性、静脈性混合など下肢潰瘍に対して処置を行った場合に、下肢創傷処置として算定します。

Ｑ４： 下肢創傷処置について、足趾の浅い潰瘍は、どのように算定したらよいでしょうか。
Ａ４： 「１ 足部（踵を除く）の浅い潰瘍 135点」を算定します。（参考：令和４年６月22日事務連絡 疑義解釈その14 問６）
 対象部位、潰瘍の深浅の判別は次のPointをご参照ください。

●Point： 対象部位と潰瘍の深さによる区別
対象部位：足部、足趾又は踵（ 足部とは足関節以遠の部位（足趾又は踵を除く。）及びアキレス腱。）
浅い潰瘍→腱、筋、骨又は関節のいずれにも 至らないもの
深い潰瘍→腱、筋、骨又は関節のいずれかに 至るもの

●Point： 算定について
下肢創傷処置とは、洗浄や足浴、保護材による処置、創傷免荷に伴う処置などです。
① 下肢創傷処置を算定した場合、次の項目は併算定できません。
・Ｊ000 創傷処置
・Ｊ001‐7 爪甲除去（麻酔を要しないもの）
・Ｊ001‐8 穿刺排膿後薬液注入
② 複数箇所の下肢創傷処置を行った場合、主たるのみを算定します。
③次の場合は、算定できません。
・軟膏の塗布のみ
・湿布の貼付のみ

●Point： レセプト摘要欄の記載
＜レセプト摘要欄＞レセプトコード830100535 下肢創傷の部位及び潰瘍の深さを記載すること。
【参考】
Ｂ001 36 下肢創傷処置管理料 500点 （月１回）
施設基準 届出様式 別添２の様式５の14
以下の要件を全て満たす常勤の医師が１名以上勤務していること。
（1） 整形外科、形成外科、皮膚科、外科、心臓血管外科又は循環器内科の診療に従事した経験５年以上。
（2） 下肢創傷処置に関する適切な研修（※）を修了していること。
※ 一般社団法人日本フットケア・足病医学会「日本フットケア足病医学会認定師 講習会」のうち「Ver. 2」や「下肢創傷処
置・管理のための講習会」
参考書籍：
『形成外科診療ガイドライン3 慢性創傷』(編集：日本形成外科学会、日本創傷外科学会、日本頭蓋顎顔面外科学会)


【2023. 11. 15 Vol.580 医業情報ダイジェスト】