今後、新規利用者を増加するためには、通所リハビリは、入浴、食事、レクリエーションのサービス提供では非常に難しくなってきています。サービス提供時間に限らず、リハビリのニーズは、軽度者から重度者まであるため、ケアマネジャーは、リハビリ機能の高い通所リハビリを紹介する傾向が強まっているからです。また、今回のように、退院患者が通所リハビリを利用する場合は、リハビリ計画書の連携、つまり 「リハビリの医療・介護連携」 が求められるため、リハビリ専門職が十分に配置されていない 「お世話型」 の通所リハビリの運営はますます厳しくなるでしょう。
実際に、筆者の関係先でも 「新規利用者が増加せず、閉鎖も考えている」 という通所リハビリが増加しています。令和５年10月26日の介護給付費分科会の資料によれば、図のように、近年、通所リハビリの事業所数に関して、厚労省は 「横ばい」 と表現していますが、令和２年の 「8,188件」 から令和４年は 「8,050件」 と 「138件」も減少しています。また、受給者数も令和２年の 「597.9万人」 から令和４年では 「576.4万人」 と 「21.5万人」 も減少しています。さらに、介護経営実態調査では、通所リハビリの令和３年の収支差率は 「0.5％」 しかなく経営的にも苦労しています。

利用者数や収益が減少し、経営が厳しい通所リハビリが採用すべき生き残り策は、 「リハビリ機能の強化」 です。リハビリ専門職を配置して、医療機関との連携を強化し、新規利用者を増加していきましょう。残念ながら、どんなに新しいレクリエーションを考えても、食事のメニューを変えても、根本的な解決にはなりません。医療機関から退院してくる利用者のニーズは、楽しいレクリエーションや美味しい食事ではなく、リハビリをして 「自分らしく生きたい」 からです。


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【22024. 9. 15 Vol.600 医業情報ダイジェスト】