直近の厚生局の届出受理医療機関名簿を基に、内視鏡手術用支援機器を用いる手術の二十数項目の届出状況を見た。全国で563施設が保険診療のための届出を行っていることから、導入直後で未届けの施設も含めれば、それ以上の施設においてロボット支援手術が実施可能になっていると考えられる。

一般病床を有する病院を対象に、病床規模別に届出状況を見た＝グラフ１=。200床未満の施設における届出はわずかであった。病床規模が大きいほど届出割合が高くなり、700床以上では９割前後の施設が届出している。

※一般病床を有する施設を対象
各地方厚生局 届出受理医療機関名簿（東北・関東信越：2024年２月１日現在、中国：2024年３月１日現在、その他：2024年４月１日現在）を基に作成

この届出状況を踏まえれば、大病院ではロボット支援手術の導入が当たり前になり、導入していない施設が珍しい状況となっている。また、100床未満では10施設、100床台では15施設と、200床に満たない中小病院においても合わせて25施設が届出している。

さらに特定機能病院および急性期充実体制加算と総合入院体制加算の届出施設、もしくはそれらのいずれにも該当しない施設におけるロボット支援手術の関連項目の届出有無を見た＝グラフ２＝。

※一般病床を有する施設を対象
各地方厚生局 届出受理医療機関名簿（東北・関東信越：2024年２月１日現在、中国：2024年３月１日現在、その他：2024年４月１日現在）を基に作成

急性期充実体制加算の届出施設は８3%、総合入院体制加算１は78%、総合入院体制加算２は73%と多くの施設が手術支援ロボットを導入している。特定機能病院に至ってはほとんどの施設が導入しており、導入していない施設の方が珍しい状況であった。
すでに多くの施設が手術支援ロボットを導入している現状を踏まえれば、集患の差別化要素としては大きな期待は持てない。しかし、急性期充実体制加算や総合入院体制加算を届出する施設においては、高い診療実績を満たすために、手術患者などを積極的に確保しなければならない。患者確保の観点において、手術支援ロボットの導入は当たり前になったと言える。加えて、2024年度診療報酬改定では、急性期病院では重症度、医療・看護必要度が厳格化される。安定的に看護必要度の基準をクリアするには、これまで以上に手術患者などの確保が重要だ。そのため、急性期充実体制加算や総合入院体制加算を届出しているような施設以外の急性期病院でも、患者確保のための取り組みとして、手術支援ロボットの導入を検討してもよいかもしれない。

また、地域での導入状況を見ると、３分の２近くの二次医療圏で導入している施設がある。東京や大阪では導入施設が50施設を超えていた。これらの状況を踏まえると、手術支援ロボットの導入は、医師や患者から「選ばれること」を目的とするよりも、「選ばれないこと」を避けるための意味合いの方が濃くなっているのかもしれない。


【2024. 5. 15 Vol.592 医業情報ダイジェスト】