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ロボット支援手術機器のない病院は医師・患者から選ばれない?

急性期充実体制加算の届出施設の8割超が手術支援ロボットを導入
株式会社メディチュア  代表取締役 渡辺 優

■手術支援ロボットの導入は560施設を超えた

直近の厚生局の届出受理医療機関名簿を基に、内視鏡手術用支援機器を用いる手術の二十数項目の届出状況を見た。全国で563施設が保険診療のための届出を行っていることから、導入直後で未届けの施設も含めれば、それ以上の施設においてロボット支援手術が実施可能になっていると考えられる。

一般病床を有する病院を対象に、病床規模別に届出状況を見た=グラフ1=。200床未満の施設における届出はわずかであった。病床規模が大きいほど届出割合が高くなり、700床以上では9割前後の施設が届出している。

グラフ1 病床規模別 内視鏡手術用支援機器を用いる手術項目の届出有無 施設割合

※一般病床を有する施設を対象
各地方厚生局 届出受理医療機関名簿(東北・関東信越:2024年2月1日現在、中国:2024年3月1日現在、その他:2024年4月1日現在)を基に作成

この届出状況を踏まえれば、大病院ではロボット支援手術の導入が当たり前になり、導入していない施設が珍しい状況となっている。また、100床未満では10施設、100床台では15施設と、200床に満たない中小病院においても合わせて25施設が届出している。


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【2024. 5. 15 Vol.592 医業情報ダイジェスト】