令和３年の介護報酬改定にて、リハビリ・口腔・栄養の一体的な取り組みが自立支援・重度化予防になると定義され、翌年の診療報酬改定でも医療からリハビリ・栄養・口腔の改定項目が入りました。そして、今回の令和６年の同時改定にて、診療報酬では、「リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算」が急性期病床に新設され、急性期から介護までリハビリ・栄養・口腔の一体的な取り組みが本格的に始まりました。

今回の介護報酬改定では、通所リハビリに「リハビリマネジメント加算（ハ）」が新設されました。従来のリハビリマネジメントに加えて、管理栄養士の配置（外部連携を含む）と栄養アセスメントの実施などを要件として、リハビリマネジメント加算のなかで一番高い基準が設定されました。また、介護老人保健施設（以下、老健）でも、「リハビリマネジメント計画情報加算（Ⅰ）」が新設されました。他にも医療機関との栄養情報のやり取りを評価した「退所時栄養情報連携加算」などが改定項目として設置されました。

では、老健においては具体的にどのような介入が必要なのでしょうか。まず、重要なのは、入所時にいち早く低栄養状態を発見できるかです。筆者のコンサルティング先の老健では、入所時に「入所時合同評価」として、リハビリ専門職、看護職、介護職、支援相談員が、ベッド上の床上動作の確認や車いすや歩行器の有無などのADL評価を行い、介助方法を決めています。これにより職種や人によりケアの介入がバラバラにならないように統一しています。特に入所から間がない時期は、利用者がどこまで動けるのか分からないので、過剰介護になったり、逆に利用者が自分で動いて転棟・転落事故が起きやすかったりします。よって、各職員がケアの方法を決めるのではなく、リハビリ専門職がきちんと評価を行い、多職種でケア方法を統一しています。
そして、最近は、管理栄養士や言語聴覚士にも参加してもらい、口腔状態の把握や食事の嗜好の聞き取りなどを行い、問題がある場合は、早期から口腔ケア、嚥下リハ、栄養改善の介入を行ってもらうようにしています。


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【2024. 6. 15 Vol.594 医業情報ダイジェスト】